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即戦力とは?採用に向いている4つの方法と面接での確かめ方を解説

即戦力とは?採用に向いている4つの方法と面接での確かめ方を解説

即戦力とは?

「即戦力の採用を進めたいのに、経験者から応募が来ない…」

「経験者を採用したのに、思ったように馴染めなかった…」

このように悩む採用担当の方に向けた記事です。

この記事でわかること

  • 採用で使われる即戦力の意味
  • 中途採用で即戦力の採用がうまくいかない原因
  • 即戦力の採用に向いている4つの方法
  • 即戦力に求める条件を社内で決める手順
  • 面接で即戦力として働けるかを確かめる方法

自社にとっての即戦力を言葉にして、その条件に合う人へ自分から声をかけると、経験者の採用は動き出します。

求人を出して待っているあいだに、同じ候補者へ他社もスカウトを送っています。

自社に合う経験者が見つからないと、どこから手をつけるか迷いますよね?

この記事を読むことで、自社が求める経験を条件に落として、合う採用の方法を選べるようになります。

手法ごとの費用相場や、そのまま使えるスカウト文の例も載せているので、最後まで読んでみてください。

※この記事は、AIが1000万人の人材から候補者を発掘する採用ソーシング「HelloBoss Talent Engine」を運営する株式会社NGAが監修しています。

Contents

即戦力という言葉は、採用の場面では「入社後すぐに担当業務で成果を出せる人」を指して使われます。

ただし、どの業務をどの時期までに任せたいのかは、採用する会社の状況によって違うものです。

言葉の意味と、会社ごとに変わる中身を順に解説します。

入社後すぐに担当業務で成果を出せる人

即戦力は、入社後すぐに担当業務を任せられ、成果を出せる人を指す言葉です。

未経験から教える採用と違い、採用する会社は前の職場で身につけた技能や進め方をそのまま使ってもらいます。

任せる業務の例

経理の求人であれば、月次の決算を1人で締めた経験がある候補者に、入社した月から締め作業を任せられます。

候補者に同じ職種の経験があっても、会計ソフトや業務の分担が前の職場と違えば、任せられる範囲にも差が出るでしょう。

「すぐに成果を出せる」の中身は業務を任せる速さのことで、自社のやり方を覚える時間がゼロになるわけではありません。

求める即戦力の中身は会社ごとに変わる

欠員の補充で採用する場合と新規事業を立ち上げる場合では、即戦力に求める中身も違ってきます。

任せたい業務が違えば、成果を出してきた経験も別のものです。

会社の状況ごとに、求める即戦力の中身の例を以下にまとめました。

会社の状況求める即戦力の中身の例
営業担当が退職して欠員が出た同じ商材を売った経験
新しい商品の販路を広げたい取引先を新しく開拓した経験
社内に有資格者がいない資格を使った実務の経験
立ち上げたばかりの部署をまとめたい数名のチームを率いた経験
長年の進め方を見直したい他社で業務改善を進めた経験

外部の求人媒体に並んだ他社の条件をそのまま写しても、自社で成果を出せる経験とは重なりません。

即戦力の中身は1つに決まっているわけではなく、自社が任せたい業務によって決まります。

即戦力の採用に動く会社が増えている背景には、人口の構成と転職市場の変化があります。

どれも自社の事情ではなく、採用市場の側で起きている変化です。

1つずつ解説します。

働き手の中心になる年代が減り続けているから

働き手の中心になる15〜64歳の人口(生産年齢人口)が毎年減り続けており、同じ年代の経験者を採用したい会社どうしで候補者が重なります。

総務省統計局の人口推計(1ページ)で公表された2026年4月1日現在の人口は以下のとおりです。

調査項目値
15〜64歳人口7,333万6千人
15〜64歳人口の前年同月比22万2千人の減少(0.30%減)
15歳未満人口1,329万1千人
15歳未満人口の前年同月比35万6千人の減少(2.61%減)

参考:総務省統計局|人口推計 2026年4月1日現在 確定値

15歳未満の人口も1年で35万6千人減っており、これから働き手になる年代も少なくなっていきます。

労働力人口の動き

日本で働く人の総数そのものは減っていません。

労働力人口とは、働いている人と仕事を探している人を合わせた数です。

労働力調査(2ページ)の2025年平均では7,004万人で、前年より47万人増えて3年連続の増加です。

参考:総務省統計局|労働力調査(基本集計)2025年平均結果の要約

女性と高齢者が働く割合が増えたぶん総数は増えていますが、これまで働き手の中心だった15〜64歳は減り続けています。

同じ年代から経験者を採用したい会社が重なり、経験を積んだ人を求める募集が増えています。

転職を考える人が増えて声をかけやすくなったから

経験者に声をかけやすくなった背景にあるのが、転職を考える人の増加です。

総務省統計局の労働力調査(詳細集計・2ページ)で公表された人数を以下にまとめました。

年転職を考える人実際に転職した人
2015年812万人299万人
2025年1,023万人330万人

参考:総務省統計局|労働力調査(詳細集計)2025年平均結果の要約

転職を考える人(転職等希望者)には、今の仕事を辞めて別の仕事に変わりたい人と、今の仕事を続けながら別の仕事もしたい人が含まれます。

10年で200万人あまり増え、2025年も前年より23万人増えました。

一方で、実際に転職した人は2018年の330万人から2021年に290万人まで減り、2025年は前年より1万人少ない330万人です。

実際に転職した人の数が横ばいでも、転職を考えている人が増えているぶん、声をかけられる経験者は10年前より多くなっています。

職務を限定して採用するジョブ型が広がったから

職務を限定して採用するジョブ型の考え方が広がったのも、即戦力の採用が増えている理由です。

ジョブ型とは、任せる職務を先に決めて、必要な経験や技能に合う人を採用する考え方を指します。

例

「営業部で若干名」ではなく「新しく立ち上げる拠点でBtoBの広告運用を1年以上経験した人を1名」と決めて募集する形です。

任せる業務が先に決まっているぶん、応募してくる人も経験の近い人に絞られます。

募集の単位が会社の一員から職務に変わるため、候補になるのはその職務を経験した人です。

職務ごとに人を採用する形が広がると、経験者を前提にした採用が中心になっていきます。

入社後に早く成果を出している人には、同じ職種の経験に加えて共通した特徴があります。

採用する会社が探す相手を言葉にするために、1つずつ見ていきましょう。

同じ職種で成果を出した経験がある

即戦力として活躍する人の多くは、募集する職種と同じ仕事で成果を出した経験があります。

使う道具や1日の進め方が前の職場と重なるため、入社してすぐに担当業務へ取りかかりやすくなります。

ただし在籍した年数の長さだけでは、採用する会社が任せたい仕事とどこまで重なるのかはわかりません。

例

法人営業の募集では、新規の取引先を自分で開拓していた人と、既存の取引先を引き継いで対応していた人がいます。

同じ営業の経験でも、入社後に任せられる範囲は違ってきます。

同じ職種で結果を出した経験は、入社後すぐに担当業務を任せられる人を探すときの手がかりになるでしょう。

新しい職場のやり方に合わせて動ける

前の職場との違いを受け入れて自分の進め方を変えられるのも、活躍する人に共通する特徴です。

経験を積んだ人ほど自分の型ができあがっており、転職先で手順や道具が変わると戸惑う場面が出てきます。

違いに気づいた段階で入社先のやり方に合わせ直せる人であれば、周囲と足並みをそろえながら経験を活かせるでしょう。

例

生産管理の経験者が、前の職場で使っていた管理表をそのまま持ち込まず、入社先の様式に合わせて記録を残していくケースがあります。

変えたい点が見つかったときは、進め方をそろえたうえで上司へ提案していきます。

前の職場のやり方にこだわらず動ける人は、入社した部署でも早い時期から戦力になりやすいです。

指示を待たず自分で判断して動ける

指示を待たずに自分で判断して動ける人も、入社後の立ち上がりが早くなりやすいです。

中途採用で任せる業務には前例のない判断が混じり、上司の指示を待つだけでは手が止まる場面が出てきます。

判断の材料を自分で集め、決めきれないところだけ上司へ確認しながら進められる人であれば、担当した業務が指示待ちで止まりません。

例

カスタマーサポートの経験者が、問い合わせの増えた月に対応する順番を自分で決め、上司へ報告しながら処理していくケースもあります。

判断した理由まで言葉にできる人であれば、任せる範囲を広げるときも安心です。

自分で決めた経験を積んできた人は、任せた業務を自分で前に進めていきます。

周囲と関係を作りながら仕事を進められる

入社してすぐに成果へつながりやすいのは、周囲と関係を作りながら仕事を進められる人です。

中途で入社した人は、自社の事情や過去の経緯を知らないまま仕事を引き受けます。

必要な情報をもっている社員に自分から声をかけられる人であれば、確認の待ち時間を減らしながら経験を活かせるでしょう。

例

品質管理の経験者が、入社した月に前任者と製造の担当者へ自分から声をかけ、検査の基準をそろえていく場面があります。

顔を合わせて話せる相手が社内にいれば、仕様の違いに気づいたときの相談も早くできます。

周囲と関係を作れる人は、もっている経験を自分の担当範囲だけで終わらせません。

参考記事:採用ペルソナの作り方完全ガイド|テンプレートと7ステップのフレームワーク

経験者を即戦力として採用すると、育成の負担だけでなく、止まっていた業務や社内の進め方にも変化が出ます。

自社に返ってくるものから順に見ていきましょう。

育成にかかる時間とコストを抑えられる

経験者を採用すると、入社後の研修にかける時間と、教える側の社員の工数を抑えられます。

同じ職種で使ってきた知識や道具の扱いは、採用した会社が最初から教え直す必要がありません。

未経験の人を採用する場合と比べて、自社に発生する項目の違いを以下にまとめました。

費用項目未経験の採用経験者の採用
研修の期間職種の基礎から教える期間が必要自社のやり方を伝える期間のみ
研修にかける費用基礎を学ぶ外部の講座の受講料自社の商材を学ぶ社内研修のみ
教える側の社員の工数作業に付き添う時間が毎日発生質問に答える時間が中心
独り立ちまでの期間判断を任せるまでの期間が長い前職と近い業務では短い
手順書や教材の用意職種の基礎から作成既存の手順書の共有で済む

左の列に並ぶのは、どれも採用した会社の側で発生する項目です。

教え直す範囲が狭くなる分だけ、研修と付き添いに使っていた時間を他の業務へ回せます。

欠員で止まっていた業務を早く戻せる

退職や異動で止まっていた業務を早く元の状態に戻せるのも、経験者を採用するメリットです。

同じ職種を担当してきた人であれば、前任者が担当していた業務から引き継げます。

例

経理の担当者が1人退職し、月次の締めを他の社員が分担して支えている状態を考えてみましょう。

経理の実務を担当してきた人が入社すれば、初月から仕訳の入力と残高の確認を任せられるかもしれません。

分担して支えていた作業を本来の担当者に戻せると、他の社員は自分の業務に集中できます。

欠員のあいだに積み残していた処理を片づける時期も、早まっていくでしょう。

他社で培った知識や進め方を取り込める

採用した人が他社で身につけた知識や仕事の進め方は、自社の業務にも取り込めます。

同じ職種でも使う道具や確認の手順は会社ごとに違い、経験者は自社になかったやり方を知っています。

例

請求書の確認を紙の回覧で回している会社に、クラウドの会計ソフトを使ってきた経理の経験者が入るケースで考えてみましょう。

前職での確認の手順を聞き取ると、自社の回し方を見直す材料が見つかるかもしれません。

聞き取った内容は、同じ業務を担当する他の社員にも共有できます。

他社で通用していた手順を自社に足していけるのは、経験者を採用して得られる変化です。

経験者に絞って募集すると、採用の前と後の両方で負担が出てきます。

職種や採用の方法によって重さが違うため、1つずつ解説します。

採用にかかる費用が高くなりやすい

経験者を対象にした募集では、1人を採用するまでにかかる費用が高くなりやすいです。

同じ職種の経験をもつ人を探すために、紹介会社やスカウト媒体といった外部のサービスを使う場面が増えます。

即戦力の採用で発生する費用の種類を以下にまとめました。

費用の種類金額の目安発生する場面
人材紹介の手数料年収の30〜35%(年収500万円なら150万〜175万円)紹介された経験者の採用が決まったとき
求人広告の掲載費1回の掲載で20万〜80万円求人媒体に募集を出して応募を待つとき
スカウト媒体の利用料月額数万円〜
成功報酬が別に発生するサービスもある
経験者のデータベースから直接声をかけるとき
社員への紹介の報奨金1人あたり10万〜30万円社員の紹介で入社が決まったとき
採用担当者の人件費月給30万円の担当者が業務の半分を充てると月15万円書類選考と面接の日程調整に社内の時間を使うとき

なかでも金額が大きいのは人材紹介の手数料です。

厚生労働省の集計結果(1ページ)では、常用就職1件あたりの手数料は約103万円で、前年度より10.9%増えています。

常用とは、4ヶ月以上の期間を定めた雇用と、期間の定めのない雇用を指します。

参考:厚生労働省|令和6年度職業紹介事業報告書の集計結果(速報) 1ページ

1人の採用に複数の費用が重なると、想定していた予算を超えてしまう場面も出てくるでしょう。

即戦力の採用は費用の種類が増えるぶん、1人あたりの金額も膨らみやすくなります。

参考記事:職種別の採用単価の平均相場|コストカットする12の方法と成功事例

求人倍率が高い職種は候補者が集まらず長引く

採用が長引きやすいのは、求人の数が求職者の数を上回っている職種です。

有効求人倍率は、1人の求職者に対して何件の求人があるかを表した数値です。

令和8年7月の職業別の有効求人倍率(常用とパートを含む全国計)を以下にまとめました。

職業の区分有効求人倍率
職業計1.05倍
建築・土木・測量技術者5.46倍
介護サービスの職業3.82倍
販売従事者1.85倍
専門的・技術的職業1.69倍
事務従事者0.36倍

参考:厚生労働省|一般職業紹介状況(令和8年7月分)参考統計表 7ページ

建築・土木・測量技術者は1人の求職者に5件以上の求人が並び、募集を出した会社どうしで候補者が重なります。

一方で事務従事者は0.36倍で、求人1件に対して求職者が3人近くいる状態です。

職種によって状況は正反対で、経験者の採用がどこでも長引くわけではありません。

自社が募集する職種の倍率が高い場合は、候補者が集まるまでの期間が延びていきます。

前職のやり方にこだわって成果が出ないことがある

中途で採用した経験者が前職の進め方を優先したまま、期待した時期に成果が出ないこともあるでしょう。

転職してきた人は、前の職場で成果につながった手順や判断の基準を身につけたまま入社します。

例

前職では自分の判断で商談を進めていた営業の経験者が、上司に相談する自社の手順を後回しにしてしまうかもしれません。

受注は取れても社内で情報が共有されず、既存の顧客への連絡が遅れることもあるでしょう。

本人の力が足りないわけではなく、前の職場では成果につながっていた進め方がそのまま出ている状態です。

入社してすぐに任せたい業務があっても、進め方のすり合わせに時間を取られる場面が出てきます。

参考記事:採用ミスマッチを激減させる10の具体策|新卒・中途別に人事がすべきこと

経験者の中途採用が思うように進まないとき、原因は候補者の力量ではなく採用の進め方の側にあることが多いです。

どれも採用を何度も経験している会社でも起きている原因です。

1つずつ解説します。

入社してすぐ成果が出ると期待しているから

経験者なら入社した翌日から成果を出せると考えて採用すると、立ち上がりの遅さが期待外れに見えてしまいます。

中途採用で入社した人も、前の職場で身につけた仕事の進め方や判断の基準をもって転職してきます。

自社の理念や仕事の流れに馴染むまでには時間がかかり、教育とフォローがまったくいらない人はいません。

例

営業の経験者を採用した会社で、商談を進める順番が前の職場のやり方のままになり、社内の承認の流れとぶつかるケースを考えてみましょう。

採用した経験者の力が足りないのではなく、判断の基準がまだ自社のものに入れ替わっていない状態です。

教育のいらない人材を待つ姿勢のままだと、採用した経験者が力を出す前に「社内で期待と違った」と受け取られてしまいます。

求める条件を足しすぎて候補者が残らないから

経験者を募集中に、候補者がほとんど残らない状態を作っているのは、求人票に並べた必須条件の数です。

要件を決める打ち合わせでは、関係者それぞれの立場からあったほうがいいと条件が足されていきます。

必須条件が1つ増えるごとに、すべてを満たす経験者の数は少なくなります。

例

経理の募集で、実務経験5年以上と連結決算の経験に加え、税務申告の担当経験まで必須条件に並べた求人票を考えてみましょう。

3つすべてに当てはまる人は限られ、応募がこないまま掲載の期間が終わるケースもあります。

条件を1つ足すたびに社内では納得できてしまうので、全部を満たす人がいなくなっていることに気づきにくいです。

自分から声をかける活動を続けていないから

応募を待つ採用だけで進めている会社は、経験者と接点をもてる場面がそもそも少ないです。

転職サイトに登録している候補者をめぐって、何社もの会社が同時に声をかけている状態です。

続かない理由

候補者を自社でリスト化して直接メッセージを送る活動は、月1回程度の送信では相手が転職を考える時期と重なりません。

反応がないうちに送るのをやめてしまう会社は多く、経験者との接点が作れないまま応募を待つ採用に戻ります。

採用の担当者が他の業務も兼任していると、メッセージの送信は繁忙期のうちに後回しになります。

送るのを止めた時点で、社内に作ったターゲットのリストは更新されず、次に動くときには使えません。

スカウトを止めているあいだ、出会えるのは自社の求人を見つけて応募してきた人だけになります。

受け入れる準備をせずに現場へ任せているから

入社初日からの受け入れを配属先に任せきりにしているのも、採用した経験者が力を出せない原因です。

配属先は通常の業務を抱えたままなので、経験者なら説明が少なくても動けるだろうと考えて仕事が渡されます。

例

入社した経理の担当者に、前任者が残した引き継ぎ資料だけを渡して月次の締めを任せるケースを考えてみましょう。

自社だけの承認の順番や取引先ごとの例外が資料に書かれておらず、確認のたびに作業が止まってしまうかもしれません。

受け入れる側の準備がないままだと、経験者は自分の判断で進めるしかなく、認識のずれが残ったままになります。

参考記事:中途採用が難しい7つの理由と解決策|成功に必要な9ステップ

即戦力として採用したい経験者に声をかける方法は、費用のかけ方と相手の探し方で分かれます。

4つの方法の費用相場と向くケースを以下にまとめました。

採用手法費用相場向くケース
ダイレクトリクルーティング月額数万円〜+成功報酬転職を考えていない経験者に声をかけたいとき
人材紹介年収の30〜35%(年収500万円なら150万〜175万円)欠員を急いで埋めたいとき
リファラル採用紹介した社員へ10万〜30万円の報奨金自社の仕事を知る社員の人脈から探したいとき
SNS広告広告費の目安は月10万円〜求人サイトを見ていない層に見てもらいたいとき

採用が決まってから払う方法と、毎月払い続ける方法では、予算の立て方も違ってきます。

1人あたりいくらまでかけられるかを決めてから、方法を選んでいきましょう。

4つの方法を1つずつ解説していきます。

①ダイレクトリクルーティングで直接声をかける

ダイレクトリクルーティングは、応募を待たずに企業から候補者へスカウトを送る方法です。

応募を待つだけでは、同じ求人サイトを見ている他社とも同じ候補者を取り合うことになります。

経理の経験者へ送る場合のスカウト文を、以下にまとめました。

スカウト文の例

件名:経理の月次決算を任せられる担当者の募集

◯◯さま、はじめまして。

株式会社△△で採用を担当している□□です。

月次決算を1人で締めていたご経歴を拝見し、ご連絡しました。

経理3名のうち1名が産休に入るため、決算と支払処理を任せられる人を探しています。

入社後の3ヶ月は現任の担当者と2人で決算を回し、4ヶ月目から主担当をお願いする予定です。

在宅と出社の併用が可能で、決算期以外の残業は月10時間ほどです。

30分ほどお時間をいただき、仕事の中身だけでも聞いていただけないでしょうか。

経歴のどこを見て声をかけたのかを1行入れておくと、候補者に定型の文面と読み分けてもらえます。

参考記事:【状況別・職種別】スカウトメールの例文|返信率を上げるコツも解説

メールを送るまでの手順

  1. 任せたい業務に合う経歴の候補者を検索
  2. 経歴の中で目に留まった箇所をメモ
  3. メモを引用して1人ずつ文面を作成
  4. 返信があった人へ日程を3つ提示

週に送る本数を決めて予定に入れておくと、転職を考えていない経験者にも自社から声をかけ続けられます。

参考記事:ダイレクトリクルーティングで中途採用を成功させる5ステップを徹底解説

②人材紹介で条件に合う経験者を紹介してもらう

人材紹介は求める経験に合う候補者を絞ってから紹介してもらえるでしょう。

紹介会社が経歴と希望を確かめたうえで候補者を出すので、書類選考にかける時間を短くできます。

前述した1件あたり約103万円は、次のように算出されています。

項目計算金額
常用就職に係る手数料の総額令和6年度の集計値約9,136億円
常用就職の件数(有料の職業紹介)令和6年度の集計値888,993件
1件あたりの平均手数料9,136億円÷888,993件約103万円

対象は、前述の常用にあたる雇用だけです。

参考:厚生労働省|令和6年度職業紹介事業報告書の集計結果(速報)

手数料の目安は、採用した人の年収の30〜35%です。

年収500万円の経験者なら150万〜175万円になります。

約103万円は全国の平均なので、職種や年収の水準によって実際の手数料は変わってきます。

1人あたりの費用の見込みを先に置けるので、1名だけ急いで採用したい職種では人材紹介に任せる判断がしやすいでしょう。

参考記事:人材紹介会社のメリット・デメリットを比較!自社に合うか見極めるポイント

③リファラル採用で社員の人脈から探す

リファラル採用は、自社の社員に知人や前職の同僚を紹介してもらう方法です。

社員が仕事の中身と職場の様子を伝えたうえで誘うので、入社後に感じるギャップは小さくなりやすいです。

紹介した社員へ払う報奨金は1人あたり10万〜30万円が目安で、金額と支給の時期は自社で決めます。

社員に渡す情報と書き方の例は以下のとおりです。

社員に渡す情報書き方の例
募集している職種法人営業(既存顧客の担当)
任せる業務の範囲引き継ぎ後3ヶ月は先輩と同行
求める経験法人向けの提案と見積もりの作成
働き方の条件直行直帰が可能・月の残業は20時間程度
報奨金と支給の時期入社3ヶ月後に20万円を支給

募集していない職種まで混ぜて渡すと、社員は誰に声をかけてよいか判断できません。

口頭の説明だけで終わらせず1枚の資料にして渡すと、社員の人脈から経験者に声をかけてもらいやすくなります。

参考記事:リファラル採用が難しい理由とは?注意点や失敗しないコツも解説

④SNS広告で転職を考えていない層に見てもらう

転職を考えていない人にも自社の募集を見てもらえるのが、SNS広告です。

SNS広告とは、SNSのタイムラインや動画の再生前に自社の募集を表示する広告です。

年齢や関心のある分野を指定して配信できるので、求人サイトを見ていない経験者の画面にも自社の募集が表示されます。

配信先ごとに見てもらいやすい層の例を並べました。

配信先見てもらいやすい層の例
Instagram写真や動画で職場の様子を見たい20〜30代
Facebook実名で仕事の情報を見ている30〜50代
X同じ業界の話題を追っている経験者
YouTube働く人の話を動画で確かめたい人
LINE通勤できる地域に住み求人サイトを見ていない人

SNS広告の配信を支援するサービスでは、広告費の目安が月10万円からで、最短3ヶ月から依頼できます。

参考:HelloBoss公式|HelloBoss Social+

求人サイトを見ていない経験者にも募集を見てもらえるので、応募が集まらない職種から配信を試してみてください。

即戦力に求める条件は、任せたい業務を書き出すところから順に決めていきます。

社内で決める手順と、手順ごとに決める内容を以下にまとめました。

手順決めること
任せる業務を職務単位で切り出す募集する職務の範囲と日々の作業
入社後3ヶ月で任せる範囲を決める入社から3ヶ月までの担当の広げ方
求める条件は必ず必要なものだけに絞る選考で外せない経験と技能
その仕事が自社で果たす役割を書き添える業務が社内や取引先で必要とされる形
決めた条件を求人票にそのまま書き写す求人票の欄ごとに載せる文言

1つずつ解説していきます。

任せる業務を職務単位で切り出す

募集を出すときは正社員募集とまとめず、任せる業務を職務の単位まで切り出して書き出します。

職務ごとに書き出すと、経験者が自分の仕事と照らし合わせやすくなり、応募までのハードルも下がるでしょう。

経理で欠員が出た場合の書き方の例を以下にまとめました。

切り出す前の書き方切り出した後の書き方
経理職を1名募集月次決算を締める担当を1名募集
経理と総務の実務会計ソフトへの仕訳の入力と請求書の発行
簿記の知識がある人試算表を作り数字の違いを追える人
パソコン操作ができる人表計算で集計と突き合わせができる人

切り出した職務の一覧がそのまま求める条件のもとになるので、募集を始める前に配属先の責任者と一緒に書き出しておきましょう。

入社後3ヶ月で任せる範囲を決める

採用を始める前に決めておきたいのが、入社から3ヶ月までに任せる仕事の範囲です。

時期ごとに担当を割り振っておくと、選考で確かめる経験の範囲もはっきりします。

月次決算を任せる経理の募集であれば、割り振りの例は以下のとおりです。

時期任せる範囲
入社1ヶ月目会計ソフトへの仕訳の入力と請求書の発行
入社2ヶ月目前任者と並行して月次決算の一部を担当
入社3ヶ月目月次決算の締めまでを1人で担当
3ヶ月を過ぎてから年次決算と税理士とのやり取りに参加

3ヶ月で任せる範囲まで決めておくと、求める条件をどこまで並べるかの判断も付けやすくなるでしょう。

求める条件は必ず必要なものだけに絞る

書き出した条件は、入社から3ヶ月で任せる仕事に使うものだけを必須として残します。

判断の基準になるのは、3ヶ月の範囲の仕事でその経験を使う場面があるかです。

同じ経理の募集で並べた条件を、1つずつ判断した例を挙げます。

並べた条件必須にするか外すかの判断
月次決算を締めた実務の経験必須にする
会計ソフトへの仕訳の入力必須にする
日商簿記2級必須にしない(実務の経験で代えられる)
上場企業での経理の経験外す(自社の決算では使わない)
英語での書類のやり取り外す(海外との取引がない)

必須にする条件と外す条件を1行ずつ書き残しておくと、選考の途中で条件を足し直さずに済みます。

その仕事が自社で果たす役割を書き添える

切り出した職務に1行添えておきたいのが、その仕事が自社のどこで必要とされているのかの説明です。

条件と作業の一覧だけでは、経験者は自分が働く場面まで思い描けません。

経理の募集であれば、以下のように書き添えられます。

例

月次決算の締めが早まると、経営の会議で使う数字も早い時期に出そろいます。

取引先への支払いと来期の投資を早めに判断できる状態を作るのが、経理の役割です。

書き添えた1行は求める条件と一緒に1枚にまとめ、求人票へ写すときまで残しておいてください。

決めた条件を求人票にそのまま書き写す

社内で決めた条件は、言い換えずにそのまま求人票へ書き写します。

募集の文章にまとめ直すと、切り出した職務や任せる範囲の具体度が落ちてしまいます。

経理の募集での記載例は以下のとおりです。

求人票の記載例

職種:月次決算を担当する経理(1名)

仕事内容:会計ソフトへの仕訳の入力・請求書の発行・月次決算の締め

入社後の流れ:1ヶ月目は入力と請求書の発行、3ヶ月目に月次決算の締めを担当

必須の経験:月次決算を締めた実務の経験・会計ソフトへの入力

必須ではない条件:日商簿記2級・上場企業での経理の経験

この仕事の役割:締めた数字を経営の会議と取引先への支払いの判断に使う

求人票の欄ごとに書き写しておくと、応募してきた人と社内で見る条件がそろった状態で選考に入れます。

参考記事:求人票の書き方のコツを徹底解説|求人票の作り方5ステップ

面接では、実績の大きさよりも、成果に至る判断を候補者がしたのかを確かめていきます。

そのまま使える質問の例も載せているので、順に確かめていきましょう。

実績よりも自分で決断した経験を掘る

即戦力として働けるかは、実績の大きさよりも自分で決断した経験の有無で確かめられます。

目を引く数字を挙げた経験でも、進め方を決めたのは前の職場の上司で、候補者は指示された手順を実行していた場合があります。

勤めていた会社の規模や知名度も、候補者が自分で判断してきたのかを表すものではありません。

決断の中身を掘るときの質問を以下にまとめました。

質問の例

  • 成果を出した仕事で、進め方を決めたのは誰ですか?
  • 決める前に、他にどんな案がありましたか?
  • 選んだ理由を教えてください。
  • 決めたあとで、想定と違ったところはどこですか?

回答を聞きながら、候補者が決めた範囲と、上司や取引先が決めた範囲を分けて確認していきます。

実績を一段掘って聞くと、成果を出した力が候補者のものなのかを面接で確かめられます。

前職のやり方を変えた場面を聞く

面接で聞いておきたいのが、前職のやり方を自分で変えた場面です。

同じ職種の経験がある人でも、前の会社の手順をそのまま使おうとすると、自社の進め方と噛み合わない場面が出てきます。

全社を変えた話でなくてかまわないので、道具・手順・連絡の取り方のどれかを変えた経験を聞いていきます。

質問の例は以下のとおりです。

質問の例

  • 前の職場で業務の進め方を変えた経験はありますか?
  • 変える前はどんな手順で進めていましたか?
  • 周囲から反対されたときの対応を教えてください。
  • 変えたあとで元に戻した部分はありますか?

変える前と変えたあとを順に話せるなら、自社の進め方に移ってからも自分で工夫できる人だと判断しやすいでしょう。

会社の考え方に合うかを現場の社員と話してもらう

自社の考え方に合うかは、配属先の現場の社員と直接話してもらうと確かめやすくなります。

面接を担当する社員だけで会う場では、日々の進め方や判断の速さまで話題が及びません。

同席させる社員と見てもらう観点を挙げます。

同席させる社員見てもらう観点
配属先の直属の上司任せる業務の範囲と経験の重なり
同じ職種の先輩社員使う道具と仕事の進め方の近さ
他部署の窓口になる社員依頼や相談のやり取りのしやすさ
中途で入社した社員前職との違いに戸惑わず動けそうか

現場の社員を同席させにくいときは、配属先の責任者に質問を用意してもらい、面接を担当する社員が代わりに聞きます。

短い時間でもかまわないので、現場の社員と話す場を選考の流れに入れてみてください。

必要な技能は実技の課題で確かめる

実際の業務に近い課題を1つ出しておくと、必要な技能の水準をその場でつかめます。

面接で候補者が話す内容だけでは、任せたい業務の水準に合う技能なのかまで判断できません。

課題は短時間で終わる範囲にとどめ、提出物とあわせて進め方の説明も聞きます。

職種ごとに出す課題の例は以下のとおりです。

職種出す課題の例
経理仕訳の例から誤りを探してもらう
営業自社の商品で初回訪問の進め方を説明してもらう
Webマーケティング自社サイトを見て直したい箇所を挙げてもらう
製造の技能職図面を読んで加工の手順を説明してもらう

課題を用意しにくい職種では、過去に作った資料や図面を見せてもらい、その場で作り方を説明してもらう形でもかまいません。

課題の中身を任せる業務に合わせておくと、入社後に任せたい水準とのずれに面接の段階で気づけます。

中途採用で入社した人も前の職場のやり方を身につけているため、受け入れる側の教育とフォローが必要です。

教育と成果を出す仕組みを自社でもてると、他社との違いにもなるでしょう。

1つずつ解説していきます。

自社のやり方は経験者にも最初に教える

自社の進め方と判断の基準は、経験者にも入社した最初の週に教えます。

中途採用で入社した人は前の職場の進め方を身につけていて、教える側の社員が想定している手順とは違います。

入社した最初の週に教えることと、伝え方の例を以下にまとめました。

最初に教えること伝え方の例
会社の考え方と判断の基準過去に判断が分かれた案件の共有
業務の手順と使うツール案件1件を一緒に進めながらの説明
成果物の品質の基準通った成果物と差し戻した成果物の比較
相談する相手と連絡の手段部署ごとの担当者一覧の受け渡し
顧客への対応の範囲自分で決めてよい範囲と確認が必要な範囲の線引き

前の職場とのやり方の違いを先に伝えると、入社した人も自分の経験をどう使えばよいかを判断しやすくなります。

教える手間を最初にかけておくと、採用した経験者の定着につながります。

参考記事:オンボーディング施策とは?目的、具体例、計画の立て方を新卒・中途別に解説

入社後3ヶ月は週1回の面談で認識のずれを直す

認識のずれを小さいうちに直せるのが、入社後3ヶ月までの週1回の面談です。

任せた仕事の量や品質の基準は、配属先の責任者と入社した人のあいだで受け取り方が分かれます。

時期ごとに面談で確かめることを以下にまとめました。

時期面談で確かめること
入社1週目聞ける相手がいるかと手順のわかりにくさ
1ヶ月目任せた業務の範囲の理解と足りない情報
2ヶ月目成果物の品質への評価のずれ
3ヶ月目任せる範囲を広げるときの不安と希望

1回の面談は30分でかまいませんが、間隔をあけるほど気づくのは遅れがちです。

週1回のペースを3ヶ月続けると、採用した経験者が自社の仕事に慣れるまでを支えられるでしょう。

評価の基準を入社時に具体的に伝える

評価の基準は、入社の時点で数字と行動の両方を出して伝えます。

経験のある人は前の職場の基準で自分の仕事を測りがちで、自社の評価と食い違う場合があります。

配属先の責任者から入社した人へ伝える文例を以下にまとめました。

伝え方の例

最初の3ヶ月は、既存のお客さま20社の対応を1人で回せる状態が目標です。

評価では売上の数字だけでなく、引き継ぎの記録が残っているかもあわせて見ます。

半年後には、同じ業務を他の社員へ教えられる状態を目指してほしいです。

基準を先に伝えておけば、入社した人も力を入れる先を自分で決められるでしょう。

評価の基準まで最初に伝えておくと、採用した経験者は自社で力を発揮しやすくなります。

経験者に自社から声をかける方法で、実際に採用まで進んだ会社もあります。

HelloBossは、候補者へ直接メッセージを送る機能やSNS広告の配信にも対応したAI活用の採用プラットフォームです。

ここでは、HelloBossを導入して経験者の採用につなげた2社の事例を紹介します。

参考:HelloBoss公式|導入事例

取り入れた方法と結果を、1社ずつ解説していきます。

経理の経験者をスカウトで2週間に2名採用した

フィナンシャルフィールパートナーズ

フィナンシャルフィールパートナーズの導入前の課題は、経理の経験者の採用です。

そこで同社が導入したのは、HelloBossです。

対応策

HelloBossで候補者へ直接メッセージを送る機能を使い、経理の経験がある人へ会社の側から声をかけました。

その結果、2週間で2名の採用につながっています。

経理のように経験が問われる職種でも、条件に合う人へ直接声をかけると採用まで進む場合があります。

採用が苦戦していた地域で専門職を採用した

Dior

採用が苦戦していたエリアでエステティシャンを募集していたのが、Diorです。

利用しているのは中途採用と新卒採用の場面で、導入の背景にあったのは採用コストと工数の削減です。

対応策

DiorはHelloBossの通常の求人掲載に、SNS広告の配信を組み合わせました。

求職者が履歴書を作成できる機能によって、履歴書の提出率も上がっています。

採用が苦戦していたエリアでも、エステティシャンの採用まで進みました。

事例のように条件に合う経験者へ直接声をかけるほど、候補者を探して一覧にする作業も増えていきます。

候補者探しをAIに任せられるのが、2社が使ったHelloBossと同じ株式会社NGAが別に提供する「HelloBoss Talent Engine」です。

helloboss Talent Engine

機能と料金

  • 1,000万人のハイクラス人材から5秒で候補者を発掘
  • 求人票を入れるだけでマッチスコアと経歴サマリーを生成
  • 候補者ごとのスカウト文まで自動で作成
  • 月額30万円・3ヶ月契約(初期費用0円・成果報酬0円)

社内で決めた条件を求人票の形で入れておけば、経験者を探す工程だけをAIに任せられます。

新規登録は無料でできるので、自社の求人票を入れてどんな経験者が出てくるかを確かめてみてください。

最後に、即戦力の採用についてよくある質問に答えていきます。

新卒に即戦力を求めてもいい?

業務経験のない新卒には、中途採用と同じ意味での即戦力は求められません。

新卒の選考で見るのは、学生時代に自分で考えて動いた経験や、教えた内容を吸収する速さです。

入社後に教える前提の枠と、経験者を採用する枠を分けて募集すると、求める条件が混ざらずに済みます。

すぐに担当してほしい業務があるのであれば、経験者の採用として別に募集を出しましょう。

経験が豊富でも見送ったほうがいい人はいる?

判断の基準になるのは、経験の量ではなく自社が任せたい業務と重なっている範囲です。

多くの成果を出してきた人でも、扱ってきた商材や組織の分け方が自社と違えば、入社後に再現できる範囲は変わってきます。

経験が豊富な人を見送るときは、本人の力ではなく募集している業務との重なりで理由を整理します。

自社で決めた条件と照らし合わせて選べば、採用を見送る判断にも社内で説明のつく理由が残るでしょう。

シニアの経験者も即戦力になる?

シニアの経験者も、任せたい業務の経験があれば入社してすぐ担当してもらえます。

判断の材料になるのは年齢ではなく、募集で求めた経験と本人の職歴が重なっている範囲です。

同じ職種を長く担当してきた人であれば、自社に足りない工程を1人で回せる場合もあります。

年齢で絞らずに経験で見ていくと、自社から声をかけられる経験者の人数も増えていくでしょう。

即戦力の採用がうまくいかない原因は、経験者の数ではなく、求める条件の決め方と声のかけ方にある場面が多いです。

まずは任せたい業務を書き出して、入社から3ヶ月で担当してもらう範囲を決めてみましょう。

求める条件を決める手順

  1. 任せる業務を職務単位で切り出す
  2. 入社後3ヶ月で任せる範囲を決める
  3. 求める条件は必ず必要なものだけに絞る
  4. その仕事が自社で果たす役割を書き添える
  5. 決めた条件を求人票にそのまま書き写す

条件が決まったら、ダイレクトリクルーティング・人材紹介・リファラル採用・SNS広告の4つから自社に合う方法を選びます。

面接では実績の大きさではなく、自分で決断した経験を掘っていきましょう。

採用したあとは、自社のやり方を最初に教えて、入社後3ヶ月の面談で認識のずれを直していくと定着につながります。

貴社の即戦力の採用の参考になれば幸いです。

即戦力とは?

「即戦力の採用を進めたいのに、経験者から応募が来ない…」

「経験者を採用したのに、思ったように馴染めなかった…」

このように悩む採用担当の方に向けた記事です。

この記事でわかること

  • 採用で使われる即戦力の意味
  • 中途採用で即戦力の採用がうまくいかない原因
  • 即戦力の採用に向いている4つの方法
  • 即戦力に求める条件を社内で決める手順
  • 面接で即戦力として働けるかを確かめる方法

自社にとっての即戦力を言葉にして、その条件に合う人へ自分から声をかけると、経験者の採用は動き出します。

求人を出して待っているあいだに、同じ候補者へ他社もスカウトを送っています。

自社に合う経験者が見つからないと、どこから手をつけるか迷いますよね?

この記事を読むことで、自社が求める経験を条件に落として、合う採用の方法を選べるようになります。

手法ごとの費用相場や、そのまま使えるスカウト文の例も載せているので、最後まで読んでみてください。

※この記事は、AIが1000万人の人材から候補者を発掘する採用ソーシング「HelloBoss Talent Engine」を運営する株式会社NGAが監修しています。

Contents

即戦力という言葉は、採用の場面では「入社後すぐに担当業務で成果を出せる人」を指して使われます。

ただし、どの業務をどの時期までに任せたいのかは、採用する会社の状況によって違うものです。

言葉の意味と、会社ごとに変わる中身を順に解説します。

入社後すぐに担当業務で成果を出せる人

即戦力は、入社後すぐに担当業務を任せられ、成果を出せる人を指す言葉です。

未経験から教える採用と違い、採用する会社は前の職場で身につけた技能や進め方をそのまま使ってもらいます。

任せる業務の例

経理の求人であれば、月次の決算を1人で締めた経験がある候補者に、入社した月から締め作業を任せられます。

候補者に同じ職種の経験があっても、会計ソフトや業務の分担が前の職場と違えば、任せられる範囲にも差が出るでしょう。

「すぐに成果を出せる」の中身は業務を任せる速さのことで、自社のやり方を覚える時間がゼロになるわけではありません。

求める即戦力の中身は会社ごとに変わる

欠員の補充で採用する場合と新規事業を立ち上げる場合では、即戦力に求める中身も違ってきます。

任せたい業務が違えば、成果を出してきた経験も別のものです。

会社の状況ごとに、求める即戦力の中身の例を以下にまとめました。

会社の状況求める即戦力の中身の例
営業担当が退職して欠員が出た同じ商材を売った経験
新しい商品の販路を広げたい取引先を新しく開拓した経験
社内に有資格者がいない資格を使った実務の経験
立ち上げたばかりの部署をまとめたい数名のチームを率いた経験
長年の進め方を見直したい他社で業務改善を進めた経験

外部の求人媒体に並んだ他社の条件をそのまま写しても、自社で成果を出せる経験とは重なりません。

即戦力の中身は1つに決まっているわけではなく、自社が任せたい業務によって決まります。

即戦力の採用に動く会社が増えている背景には、人口の構成と転職市場の変化があります。

どれも自社の事情ではなく、採用市場の側で起きている変化です。

1つずつ解説します。

働き手の中心になる年代が減り続けているから

働き手の中心になる15〜64歳の人口(生産年齢人口)が毎年減り続けており、同じ年代の経験者を採用したい会社どうしで候補者が重なります。

総務省統計局の人口推計(1ページ)で公表された2026年4月1日現在の人口は以下のとおりです。

調査項目値
15〜64歳人口7,333万6千人
15〜64歳人口の前年同月比22万2千人の減少(0.30%減)
15歳未満人口1,329万1千人
15歳未満人口の前年同月比35万6千人の減少(2.61%減)

参考:総務省統計局|人口推計 2026年4月1日現在 確定値

15歳未満の人口も1年で35万6千人減っており、これから働き手になる年代も少なくなっていきます。

労働力人口の動き

日本で働く人の総数そのものは減っていません。

労働力人口とは、働いている人と仕事を探している人を合わせた数です。

労働力調査(2ページ)の2025年平均では7,004万人で、前年より47万人増えて3年連続の増加です。

参考:総務省統計局|労働力調査(基本集計)2025年平均結果の要約

女性と高齢者が働く割合が増えたぶん総数は増えていますが、これまで働き手の中心だった15〜64歳は減り続けています。

同じ年代から経験者を採用したい会社が重なり、経験を積んだ人を求める募集が増えています。

転職を考える人が増えて声をかけやすくなったから

経験者に声をかけやすくなった背景にあるのが、転職を考える人の増加です。

総務省統計局の労働力調査(詳細集計・2ページ)で公表された人数を以下にまとめました。

年転職を考える人実際に転職した人
2015年812万人299万人
2025年1,023万人330万人

参考:総務省統計局|労働力調査(詳細集計)2025年平均結果の要約

転職を考える人(転職等希望者)には、今の仕事を辞めて別の仕事に変わりたい人と、今の仕事を続けながら別の仕事もしたい人が含まれます。

10年で200万人あまり増え、2025年も前年より23万人増えました。

一方で、実際に転職した人は2018年の330万人から2021年に290万人まで減り、2025年は前年より1万人少ない330万人です。

実際に転職した人の数が横ばいでも、転職を考えている人が増えているぶん、声をかけられる経験者は10年前より多くなっています。

職務を限定して採用するジョブ型が広がったから

職務を限定して採用するジョブ型の考え方が広がったのも、即戦力の採用が増えている理由です。

ジョブ型とは、任せる職務を先に決めて、必要な経験や技能に合う人を採用する考え方を指します。

例

「営業部で若干名」ではなく「新しく立ち上げる拠点でBtoBの広告運用を1年以上経験した人を1名」と決めて募集する形です。

任せる業務が先に決まっているぶん、応募してくる人も経験の近い人に絞られます。

募集の単位が会社の一員から職務に変わるため、候補になるのはその職務を経験した人です。

職務ごとに人を採用する形が広がると、経験者を前提にした採用が中心になっていきます。

入社後に早く成果を出している人には、同じ職種の経験に加えて共通した特徴があります。

採用する会社が探す相手を言葉にするために、1つずつ見ていきましょう。

同じ職種で成果を出した経験がある

即戦力として活躍する人の多くは、募集する職種と同じ仕事で成果を出した経験があります。

使う道具や1日の進め方が前の職場と重なるため、入社してすぐに担当業務へ取りかかりやすくなります。

ただし在籍した年数の長さだけでは、採用する会社が任せたい仕事とどこまで重なるのかはわかりません。

例

法人営業の募集では、新規の取引先を自分で開拓していた人と、既存の取引先を引き継いで対応していた人がいます。

同じ営業の経験でも、入社後に任せられる範囲は違ってきます。

同じ職種で結果を出した経験は、入社後すぐに担当業務を任せられる人を探すときの手がかりになるでしょう。

新しい職場のやり方に合わせて動ける

前の職場との違いを受け入れて自分の進め方を変えられるのも、活躍する人に共通する特徴です。

経験を積んだ人ほど自分の型ができあがっており、転職先で手順や道具が変わると戸惑う場面が出てきます。

違いに気づいた段階で入社先のやり方に合わせ直せる人であれば、周囲と足並みをそろえながら経験を活かせるでしょう。

例

生産管理の経験者が、前の職場で使っていた管理表をそのまま持ち込まず、入社先の様式に合わせて記録を残していくケースがあります。

変えたい点が見つかったときは、進め方をそろえたうえで上司へ提案していきます。

前の職場のやり方にこだわらず動ける人は、入社した部署でも早い時期から戦力になりやすいです。

指示を待たず自分で判断して動ける

指示を待たずに自分で判断して動ける人も、入社後の立ち上がりが早くなりやすいです。

中途採用で任せる業務には前例のない判断が混じり、上司の指示を待つだけでは手が止まる場面が出てきます。

判断の材料を自分で集め、決めきれないところだけ上司へ確認しながら進められる人であれば、担当した業務が指示待ちで止まりません。

例

カスタマーサポートの経験者が、問い合わせの増えた月に対応する順番を自分で決め、上司へ報告しながら処理していくケースもあります。

判断した理由まで言葉にできる人であれば、任せる範囲を広げるときも安心です。

自分で決めた経験を積んできた人は、任せた業務を自分で前に進めていきます。

周囲と関係を作りながら仕事を進められる

入社してすぐに成果へつながりやすいのは、周囲と関係を作りながら仕事を進められる人です。

中途で入社した人は、自社の事情や過去の経緯を知らないまま仕事を引き受けます。

必要な情報をもっている社員に自分から声をかけられる人であれば、確認の待ち時間を減らしながら経験を活かせるでしょう。

例

品質管理の経験者が、入社した月に前任者と製造の担当者へ自分から声をかけ、検査の基準をそろえていく場面があります。

顔を合わせて話せる相手が社内にいれば、仕様の違いに気づいたときの相談も早くできます。

周囲と関係を作れる人は、もっている経験を自分の担当範囲だけで終わらせません。

参考記事:採用ペルソナの作り方完全ガイド|テンプレートと7ステップのフレームワーク

経験者を即戦力として採用すると、育成の負担だけでなく、止まっていた業務や社内の進め方にも変化が出ます。

自社に返ってくるものから順に見ていきましょう。

育成にかかる時間とコストを抑えられる

経験者を採用すると、入社後の研修にかける時間と、教える側の社員の工数を抑えられます。

同じ職種で使ってきた知識や道具の扱いは、採用した会社が最初から教え直す必要がありません。

未経験の人を採用する場合と比べて、自社に発生する項目の違いを以下にまとめました。

費用項目未経験の採用経験者の採用
研修の期間職種の基礎から教える期間が必要自社のやり方を伝える期間のみ
研修にかける費用基礎を学ぶ外部の講座の受講料自社の商材を学ぶ社内研修のみ
教える側の社員の工数作業に付き添う時間が毎日発生質問に答える時間が中心
独り立ちまでの期間判断を任せるまでの期間が長い前職と近い業務では短い
手順書や教材の用意職種の基礎から作成既存の手順書の共有で済む

左の列に並ぶのは、どれも採用した会社の側で発生する項目です。

教え直す範囲が狭くなる分だけ、研修と付き添いに使っていた時間を他の業務へ回せます。

欠員で止まっていた業務を早く戻せる

退職や異動で止まっていた業務を早く元の状態に戻せるのも、経験者を採用するメリットです。

同じ職種を担当してきた人であれば、前任者が担当していた業務から引き継げます。

例

経理の担当者が1人退職し、月次の締めを他の社員が分担して支えている状態を考えてみましょう。

経理の実務を担当してきた人が入社すれば、初月から仕訳の入力と残高の確認を任せられるかもしれません。

分担して支えていた作業を本来の担当者に戻せると、他の社員は自分の業務に集中できます。

欠員のあいだに積み残していた処理を片づける時期も、早まっていくでしょう。

他社で培った知識や進め方を取り込める

採用した人が他社で身につけた知識や仕事の進め方は、自社の業務にも取り込めます。

同じ職種でも使う道具や確認の手順は会社ごとに違い、経験者は自社になかったやり方を知っています。

例

請求書の確認を紙の回覧で回している会社に、クラウドの会計ソフトを使ってきた経理の経験者が入るケースで考えてみましょう。

前職での確認の手順を聞き取ると、自社の回し方を見直す材料が見つかるかもしれません。

聞き取った内容は、同じ業務を担当する他の社員にも共有できます。

他社で通用していた手順を自社に足していけるのは、経験者を採用して得られる変化です。

経験者に絞って募集すると、採用の前と後の両方で負担が出てきます。

職種や採用の方法によって重さが違うため、1つずつ解説します。

採用にかかる費用が高くなりやすい

経験者を対象にした募集では、1人を採用するまでにかかる費用が高くなりやすいです。

同じ職種の経験をもつ人を探すために、紹介会社やスカウト媒体といった外部のサービスを使う場面が増えます。

即戦力の採用で発生する費用の種類を以下にまとめました。

費用の種類金額の目安発生する場面
人材紹介の手数料年収の30〜35%(年収500万円なら150万〜175万円)紹介された経験者の採用が決まったとき
求人広告の掲載費1回の掲載で20万〜80万円求人媒体に募集を出して応募を待つとき
スカウト媒体の利用料月額数万円〜
成功報酬が別に発生するサービスもある
経験者のデータベースから直接声をかけるとき
社員への紹介の報奨金1人あたり10万〜30万円社員の紹介で入社が決まったとき
採用担当者の人件費月給30万円の担当者が業務の半分を充てると月15万円書類選考と面接の日程調整に社内の時間を使うとき

なかでも金額が大きいのは人材紹介の手数料です。

厚生労働省の集計結果(1ページ)では、常用就職1件あたりの手数料は約103万円で、前年度より10.9%増えています。

常用とは、4ヶ月以上の期間を定めた雇用と、期間の定めのない雇用を指します。

参考:厚生労働省|令和6年度職業紹介事業報告書の集計結果(速報) 1ページ

1人の採用に複数の費用が重なると、想定していた予算を超えてしまう場面も出てくるでしょう。

即戦力の採用は費用の種類が増えるぶん、1人あたりの金額も膨らみやすくなります。

参考記事:職種別の採用単価の平均相場|コストカットする12の方法と成功事例

求人倍率が高い職種は候補者が集まらず長引く

採用が長引きやすいのは、求人の数が求職者の数を上回っている職種です。

有効求人倍率は、1人の求職者に対して何件の求人があるかを表した数値です。

令和8年7月の職業別の有効求人倍率(常用とパートを含む全国計)を以下にまとめました。

職業の区分有効求人倍率
職業計1.05倍
建築・土木・測量技術者5.46倍
介護サービスの職業3.82倍
販売従事者1.85倍
専門的・技術的職業1.69倍
事務従事者0.36倍

参考:厚生労働省|一般職業紹介状況(令和8年7月分)参考統計表 7ページ

建築・土木・測量技術者は1人の求職者に5件以上の求人が並び、募集を出した会社どうしで候補者が重なります。

一方で事務従事者は0.36倍で、求人1件に対して求職者が3人近くいる状態です。

職種によって状況は正反対で、経験者の採用がどこでも長引くわけではありません。

自社が募集する職種の倍率が高い場合は、候補者が集まるまでの期間が延びていきます。

前職のやり方にこだわって成果が出ないことがある

中途で採用した経験者が前職の進め方を優先したまま、期待した時期に成果が出ないこともあるでしょう。

転職してきた人は、前の職場で成果につながった手順や判断の基準を身につけたまま入社します。

例

前職では自分の判断で商談を進めていた営業の経験者が、上司に相談する自社の手順を後回しにしてしまうかもしれません。

受注は取れても社内で情報が共有されず、既存の顧客への連絡が遅れることもあるでしょう。

本人の力が足りないわけではなく、前の職場では成果につながっていた進め方がそのまま出ている状態です。

入社してすぐに任せたい業務があっても、進め方のすり合わせに時間を取られる場面が出てきます。

参考記事:採用ミスマッチを激減させる10の具体策|新卒・中途別に人事がすべきこと

経験者の中途採用が思うように進まないとき、原因は候補者の力量ではなく採用の進め方の側にあることが多いです。

どれも採用を何度も経験している会社でも起きている原因です。

1つずつ解説します。

入社してすぐ成果が出ると期待しているから

経験者なら入社した翌日から成果を出せると考えて採用すると、立ち上がりの遅さが期待外れに見えてしまいます。

中途採用で入社した人も、前の職場で身につけた仕事の進め方や判断の基準をもって転職してきます。

自社の理念や仕事の流れに馴染むまでには時間がかかり、教育とフォローがまったくいらない人はいません。

例

営業の経験者を採用した会社で、商談を進める順番が前の職場のやり方のままになり、社内の承認の流れとぶつかるケースを考えてみましょう。

採用した経験者の力が足りないのではなく、判断の基準がまだ自社のものに入れ替わっていない状態です。

教育のいらない人材を待つ姿勢のままだと、採用した経験者が力を出す前に「社内で期待と違った」と受け取られてしまいます。

求める条件を足しすぎて候補者が残らないから

経験者を募集中に、候補者がほとんど残らない状態を作っているのは、求人票に並べた必須条件の数です。

要件を決める打ち合わせでは、関係者それぞれの立場からあったほうがいいと条件が足されていきます。

必須条件が1つ増えるごとに、すべてを満たす経験者の数は少なくなります。

例

経理の募集で、実務経験5年以上と連結決算の経験に加え、税務申告の担当経験まで必須条件に並べた求人票を考えてみましょう。

3つすべてに当てはまる人は限られ、応募がこないまま掲載の期間が終わるケースもあります。

条件を1つ足すたびに社内では納得できてしまうので、全部を満たす人がいなくなっていることに気づきにくいです。

自分から声をかける活動を続けていないから

応募を待つ採用だけで進めている会社は、経験者と接点をもてる場面がそもそも少ないです。

転職サイトに登録している候補者をめぐって、何社もの会社が同時に声をかけている状態です。

続かない理由

候補者を自社でリスト化して直接メッセージを送る活動は、月1回程度の送信では相手が転職を考える時期と重なりません。

反応がないうちに送るのをやめてしまう会社は多く、経験者との接点が作れないまま応募を待つ採用に戻ります。

採用の担当者が他の業務も兼任していると、メッセージの送信は繁忙期のうちに後回しになります。

送るのを止めた時点で、社内に作ったターゲットのリストは更新されず、次に動くときには使えません。

スカウトを止めているあいだ、出会えるのは自社の求人を見つけて応募してきた人だけになります。

受け入れる準備をせずに現場へ任せているから

入社初日からの受け入れを配属先に任せきりにしているのも、採用した経験者が力を出せない原因です。

配属先は通常の業務を抱えたままなので、経験者なら説明が少なくても動けるだろうと考えて仕事が渡されます。

例

入社した経理の担当者に、前任者が残した引き継ぎ資料だけを渡して月次の締めを任せるケースを考えてみましょう。

自社だけの承認の順番や取引先ごとの例外が資料に書かれておらず、確認のたびに作業が止まってしまうかもしれません。

受け入れる側の準備がないままだと、経験者は自分の判断で進めるしかなく、認識のずれが残ったままになります。

参考記事:中途採用が難しい7つの理由と解決策|成功に必要な9ステップ

即戦力として採用したい経験者に声をかける方法は、費用のかけ方と相手の探し方で分かれます。

4つの方法の費用相場と向くケースを以下にまとめました。

採用手法費用相場向くケース
ダイレクトリクルーティング月額数万円〜+成功報酬転職を考えていない経験者に声をかけたいとき
人材紹介年収の30〜35%(年収500万円なら150万〜175万円)欠員を急いで埋めたいとき
リファラル採用紹介した社員へ10万〜30万円の報奨金自社の仕事を知る社員の人脈から探したいとき
SNS広告広告費の目安は月10万円〜求人サイトを見ていない層に見てもらいたいとき

採用が決まってから払う方法と、毎月払い続ける方法では、予算の立て方も違ってきます。

1人あたりいくらまでかけられるかを決めてから、方法を選んでいきましょう。

4つの方法を1つずつ解説していきます。

①ダイレクトリクルーティングで直接声をかける

ダイレクトリクルーティングは、応募を待たずに企業から候補者へスカウトを送る方法です。

応募を待つだけでは、同じ求人サイトを見ている他社とも同じ候補者を取り合うことになります。

経理の経験者へ送る場合のスカウト文を、以下にまとめました。

スカウト文の例

件名:経理の月次決算を任せられる担当者の募集

◯◯さま、はじめまして。

株式会社△△で採用を担当している□□です。

月次決算を1人で締めていたご経歴を拝見し、ご連絡しました。

経理3名のうち1名が産休に入るため、決算と支払処理を任せられる人を探しています。

入社後の3ヶ月は現任の担当者と2人で決算を回し、4ヶ月目から主担当をお願いする予定です。

在宅と出社の併用が可能で、決算期以外の残業は月10時間ほどです。

30分ほどお時間をいただき、仕事の中身だけでも聞いていただけないでしょうか。

経歴のどこを見て声をかけたのかを1行入れておくと、候補者に定型の文面と読み分けてもらえます。

参考記事:【状況別・職種別】スカウトメールの例文|返信率を上げるコツも解説

メールを送るまでの手順

  1. 任せたい業務に合う経歴の候補者を検索
  2. 経歴の中で目に留まった箇所をメモ
  3. メモを引用して1人ずつ文面を作成
  4. 返信があった人へ日程を3つ提示

週に送る本数を決めて予定に入れておくと、転職を考えていない経験者にも自社から声をかけ続けられます。

参考記事:ダイレクトリクルーティングで中途採用を成功させる5ステップを徹底解説

②人材紹介で条件に合う経験者を紹介してもらう

人材紹介は求める経験に合う候補者を絞ってから紹介してもらえるでしょう。

紹介会社が経歴と希望を確かめたうえで候補者を出すので、書類選考にかける時間を短くできます。

前述した1件あたり約103万円は、次のように算出されています。

項目計算金額
常用就職に係る手数料の総額令和6年度の集計値約9,136億円
常用就職の件数(有料の職業紹介)令和6年度の集計値888,993件
1件あたりの平均手数料9,136億円÷888,993件約103万円

対象は、前述の常用にあたる雇用だけです。

参考:厚生労働省|令和6年度職業紹介事業報告書の集計結果(速報)

手数料の目安は、採用した人の年収の30〜35%です。

年収500万円の経験者なら150万〜175万円になります。

約103万円は全国の平均なので、職種や年収の水準によって実際の手数料は変わってきます。

1人あたりの費用の見込みを先に置けるので、1名だけ急いで採用したい職種では人材紹介に任せる判断がしやすいでしょう。

参考記事:人材紹介会社のメリット・デメリットを比較!自社に合うか見極めるポイント

③リファラル採用で社員の人脈から探す

リファラル採用は、自社の社員に知人や前職の同僚を紹介してもらう方法です。

社員が仕事の中身と職場の様子を伝えたうえで誘うので、入社後に感じるギャップは小さくなりやすいです。

紹介した社員へ払う報奨金は1人あたり10万〜30万円が目安で、金額と支給の時期は自社で決めます。

社員に渡す情報と書き方の例は以下のとおりです。

社員に渡す情報書き方の例
募集している職種法人営業(既存顧客の担当)
任せる業務の範囲引き継ぎ後3ヶ月は先輩と同行
求める経験法人向けの提案と見積もりの作成
働き方の条件直行直帰が可能・月の残業は20時間程度
報奨金と支給の時期入社3ヶ月後に20万円を支給

募集していない職種まで混ぜて渡すと、社員は誰に声をかけてよいか判断できません。

口頭の説明だけで終わらせず1枚の資料にして渡すと、社員の人脈から経験者に声をかけてもらいやすくなります。

参考記事:リファラル採用が難しい理由とは?注意点や失敗しないコツも解説

④SNS広告で転職を考えていない層に見てもらう

転職を考えていない人にも自社の募集を見てもらえるのが、SNS広告です。

SNS広告とは、SNSのタイムラインや動画の再生前に自社の募集を表示する広告です。

年齢や関心のある分野を指定して配信できるので、求人サイトを見ていない経験者の画面にも自社の募集が表示されます。

配信先ごとに見てもらいやすい層の例を並べました。

配信先見てもらいやすい層の例
Instagram写真や動画で職場の様子を見たい20〜30代
Facebook実名で仕事の情報を見ている30〜50代
X同じ業界の話題を追っている経験者
YouTube働く人の話を動画で確かめたい人
LINE通勤できる地域に住み求人サイトを見ていない人

SNS広告の配信を支援するサービスでは、広告費の目安が月10万円からで、最短3ヶ月から依頼できます。

参考:HelloBoss公式|HelloBoss Social+

求人サイトを見ていない経験者にも募集を見てもらえるので、応募が集まらない職種から配信を試してみてください。

即戦力に求める条件は、任せたい業務を書き出すところから順に決めていきます。

社内で決める手順と、手順ごとに決める内容を以下にまとめました。

手順決めること
任せる業務を職務単位で切り出す募集する職務の範囲と日々の作業
入社後3ヶ月で任せる範囲を決める入社から3ヶ月までの担当の広げ方
求める条件は必ず必要なものだけに絞る選考で外せない経験と技能
その仕事が自社で果たす役割を書き添える業務が社内や取引先で必要とされる形
決めた条件を求人票にそのまま書き写す求人票の欄ごとに載せる文言

1つずつ解説していきます。

任せる業務を職務単位で切り出す

募集を出すときは正社員募集とまとめず、任せる業務を職務の単位まで切り出して書き出します。

職務ごとに書き出すと、経験者が自分の仕事と照らし合わせやすくなり、応募までのハードルも下がるでしょう。

経理で欠員が出た場合の書き方の例を以下にまとめました。

切り出す前の書き方切り出した後の書き方
経理職を1名募集月次決算を締める担当を1名募集
経理と総務の実務会計ソフトへの仕訳の入力と請求書の発行
簿記の知識がある人試算表を作り数字の違いを追える人
パソコン操作ができる人表計算で集計と突き合わせができる人

切り出した職務の一覧がそのまま求める条件のもとになるので、募集を始める前に配属先の責任者と一緒に書き出しておきましょう。

入社後3ヶ月で任せる範囲を決める

採用を始める前に決めておきたいのが、入社から3ヶ月までに任せる仕事の範囲です。

時期ごとに担当を割り振っておくと、選考で確かめる経験の範囲もはっきりします。

月次決算を任せる経理の募集であれば、割り振りの例は以下のとおりです。

時期任せる範囲
入社1ヶ月目会計ソフトへの仕訳の入力と請求書の発行
入社2ヶ月目前任者と並行して月次決算の一部を担当
入社3ヶ月目月次決算の締めまでを1人で担当
3ヶ月を過ぎてから年次決算と税理士とのやり取りに参加

3ヶ月で任せる範囲まで決めておくと、求める条件をどこまで並べるかの判断も付けやすくなるでしょう。

求める条件は必ず必要なものだけに絞る

書き出した条件は、入社から3ヶ月で任せる仕事に使うものだけを必須として残します。

判断の基準になるのは、3ヶ月の範囲の仕事でその経験を使う場面があるかです。

同じ経理の募集で並べた条件を、1つずつ判断した例を挙げます。

並べた条件必須にするか外すかの判断
月次決算を締めた実務の経験必須にする
会計ソフトへの仕訳の入力必須にする
日商簿記2級必須にしない(実務の経験で代えられる)
上場企業での経理の経験外す(自社の決算では使わない)
英語での書類のやり取り外す(海外との取引がない)

必須にする条件と外す条件を1行ずつ書き残しておくと、選考の途中で条件を足し直さずに済みます。

その仕事が自社で果たす役割を書き添える

切り出した職務に1行添えておきたいのが、その仕事が自社のどこで必要とされているのかの説明です。

条件と作業の一覧だけでは、経験者は自分が働く場面まで思い描けません。

経理の募集であれば、以下のように書き添えられます。

例

月次決算の締めが早まると、経営の会議で使う数字も早い時期に出そろいます。

取引先への支払いと来期の投資を早めに判断できる状態を作るのが、経理の役割です。

書き添えた1行は求める条件と一緒に1枚にまとめ、求人票へ写すときまで残しておいてください。

決めた条件を求人票にそのまま書き写す

社内で決めた条件は、言い換えずにそのまま求人票へ書き写します。

募集の文章にまとめ直すと、切り出した職務や任せる範囲の具体度が落ちてしまいます。

経理の募集での記載例は以下のとおりです。

求人票の記載例

職種:月次決算を担当する経理(1名)

仕事内容:会計ソフトへの仕訳の入力・請求書の発行・月次決算の締め

入社後の流れ:1ヶ月目は入力と請求書の発行、3ヶ月目に月次決算の締めを担当

必須の経験:月次決算を締めた実務の経験・会計ソフトへの入力

必須ではない条件:日商簿記2級・上場企業での経理の経験

この仕事の役割:締めた数字を経営の会議と取引先への支払いの判断に使う

求人票の欄ごとに書き写しておくと、応募してきた人と社内で見る条件がそろった状態で選考に入れます。

参考記事:求人票の書き方のコツを徹底解説|求人票の作り方5ステップ

面接では、実績の大きさよりも、成果に至る判断を候補者がしたのかを確かめていきます。

そのまま使える質問の例も載せているので、順に確かめていきましょう。

実績よりも自分で決断した経験を掘る

即戦力として働けるかは、実績の大きさよりも自分で決断した経験の有無で確かめられます。

目を引く数字を挙げた経験でも、進め方を決めたのは前の職場の上司で、候補者は指示された手順を実行していた場合があります。

勤めていた会社の規模や知名度も、候補者が自分で判断してきたのかを表すものではありません。

決断の中身を掘るときの質問を以下にまとめました。

質問の例

  • 成果を出した仕事で、進め方を決めたのは誰ですか?
  • 決める前に、他にどんな案がありましたか?
  • 選んだ理由を教えてください。
  • 決めたあとで、想定と違ったところはどこですか?

回答を聞きながら、候補者が決めた範囲と、上司や取引先が決めた範囲を分けて確認していきます。

実績を一段掘って聞くと、成果を出した力が候補者のものなのかを面接で確かめられます。

前職のやり方を変えた場面を聞く

面接で聞いておきたいのが、前職のやり方を自分で変えた場面です。

同じ職種の経験がある人でも、前の会社の手順をそのまま使おうとすると、自社の進め方と噛み合わない場面が出てきます。

全社を変えた話でなくてかまわないので、道具・手順・連絡の取り方のどれかを変えた経験を聞いていきます。

質問の例は以下のとおりです。

質問の例

  • 前の職場で業務の進め方を変えた経験はありますか?
  • 変える前はどんな手順で進めていましたか?
  • 周囲から反対されたときの対応を教えてください。
  • 変えたあとで元に戻した部分はありますか?

変える前と変えたあとを順に話せるなら、自社の進め方に移ってからも自分で工夫できる人だと判断しやすいでしょう。

会社の考え方に合うかを現場の社員と話してもらう

自社の考え方に合うかは、配属先の現場の社員と直接話してもらうと確かめやすくなります。

面接を担当する社員だけで会う場では、日々の進め方や判断の速さまで話題が及びません。

同席させる社員と見てもらう観点を挙げます。

同席させる社員見てもらう観点
配属先の直属の上司任せる業務の範囲と経験の重なり
同じ職種の先輩社員使う道具と仕事の進め方の近さ
他部署の窓口になる社員依頼や相談のやり取りのしやすさ
中途で入社した社員前職との違いに戸惑わず動けそうか

現場の社員を同席させにくいときは、配属先の責任者に質問を用意してもらい、面接を担当する社員が代わりに聞きます。

短い時間でもかまわないので、現場の社員と話す場を選考の流れに入れてみてください。

必要な技能は実技の課題で確かめる

実際の業務に近い課題を1つ出しておくと、必要な技能の水準をその場でつかめます。

面接で候補者が話す内容だけでは、任せたい業務の水準に合う技能なのかまで判断できません。

課題は短時間で終わる範囲にとどめ、提出物とあわせて進め方の説明も聞きます。

職種ごとに出す課題の例は以下のとおりです。

職種出す課題の例
経理仕訳の例から誤りを探してもらう
営業自社の商品で初回訪問の進め方を説明してもらう
Webマーケティング自社サイトを見て直したい箇所を挙げてもらう
製造の技能職図面を読んで加工の手順を説明してもらう

課題を用意しにくい職種では、過去に作った資料や図面を見せてもらい、その場で作り方を説明してもらう形でもかまいません。

課題の中身を任せる業務に合わせておくと、入社後に任せたい水準とのずれに面接の段階で気づけます。

中途採用で入社した人も前の職場のやり方を身につけているため、受け入れる側の教育とフォローが必要です。

教育と成果を出す仕組みを自社でもてると、他社との違いにもなるでしょう。

1つずつ解説していきます。

自社のやり方は経験者にも最初に教える

自社の進め方と判断の基準は、経験者にも入社した最初の週に教えます。

中途採用で入社した人は前の職場の進め方を身につけていて、教える側の社員が想定している手順とは違います。

入社した最初の週に教えることと、伝え方の例を以下にまとめました。

最初に教えること伝え方の例
会社の考え方と判断の基準過去に判断が分かれた案件の共有
業務の手順と使うツール案件1件を一緒に進めながらの説明
成果物の品質の基準通った成果物と差し戻した成果物の比較
相談する相手と連絡の手段部署ごとの担当者一覧の受け渡し
顧客への対応の範囲自分で決めてよい範囲と確認が必要な範囲の線引き

前の職場とのやり方の違いを先に伝えると、入社した人も自分の経験をどう使えばよいかを判断しやすくなります。

教える手間を最初にかけておくと、採用した経験者の定着につながります。

参考記事:オンボーディング施策とは?目的、具体例、計画の立て方を新卒・中途別に解説

入社後3ヶ月は週1回の面談で認識のずれを直す

認識のずれを小さいうちに直せるのが、入社後3ヶ月までの週1回の面談です。

任せた仕事の量や品質の基準は、配属先の責任者と入社した人のあいだで受け取り方が分かれます。

時期ごとに面談で確かめることを以下にまとめました。

時期面談で確かめること
入社1週目聞ける相手がいるかと手順のわかりにくさ
1ヶ月目任せた業務の範囲の理解と足りない情報
2ヶ月目成果物の品質への評価のずれ
3ヶ月目任せる範囲を広げるときの不安と希望

1回の面談は30分でかまいませんが、間隔をあけるほど気づくのは遅れがちです。

週1回のペースを3ヶ月続けると、採用した経験者が自社の仕事に慣れるまでを支えられるでしょう。

評価の基準を入社時に具体的に伝える

評価の基準は、入社の時点で数字と行動の両方を出して伝えます。

経験のある人は前の職場の基準で自分の仕事を測りがちで、自社の評価と食い違う場合があります。

配属先の責任者から入社した人へ伝える文例を以下にまとめました。

伝え方の例

最初の3ヶ月は、既存のお客さま20社の対応を1人で回せる状態が目標です。

評価では売上の数字だけでなく、引き継ぎの記録が残っているかもあわせて見ます。

半年後には、同じ業務を他の社員へ教えられる状態を目指してほしいです。

基準を先に伝えておけば、入社した人も力を入れる先を自分で決められるでしょう。

評価の基準まで最初に伝えておくと、採用した経験者は自社で力を発揮しやすくなります。

経験者に自社から声をかける方法で、実際に採用まで進んだ会社もあります。

HelloBossは、候補者へ直接メッセージを送る機能やSNS広告の配信にも対応したAI活用の採用プラットフォームです。

ここでは、HelloBossを導入して経験者の採用につなげた2社の事例を紹介します。

参考:HelloBoss公式|導入事例

取り入れた方法と結果を、1社ずつ解説していきます。

経理の経験者をスカウトで2週間に2名採用した

フィナンシャルフィールパートナーズ

フィナンシャルフィールパートナーズの導入前の課題は、経理の経験者の採用です。

そこで同社が導入したのは、HelloBossです。

対応策

HelloBossで候補者へ直接メッセージを送る機能を使い、経理の経験がある人へ会社の側から声をかけました。

その結果、2週間で2名の採用につながっています。

経理のように経験が問われる職種でも、条件に合う人へ直接声をかけると採用まで進む場合があります。

採用が苦戦していた地域で専門職を採用した

Dior

採用が苦戦していたエリアでエステティシャンを募集していたのが、Diorです。

利用しているのは中途採用と新卒採用の場面で、導入の背景にあったのは採用コストと工数の削減です。

対応策

DiorはHelloBossの通常の求人掲載に、SNS広告の配信を組み合わせました。

求職者が履歴書を作成できる機能によって、履歴書の提出率も上がっています。

採用が苦戦していたエリアでも、エステティシャンの採用まで進みました。

事例のように条件に合う経験者へ直接声をかけるほど、候補者を探して一覧にする作業も増えていきます。

候補者探しをAIに任せられるのが、2社が使ったHelloBossと同じ株式会社NGAが別に提供する「HelloBoss Talent Engine」です。

helloboss Talent Engine

機能と料金

  • 1,000万人のハイクラス人材から5秒で候補者を発掘
  • 求人票を入れるだけでマッチスコアと経歴サマリーを生成
  • 候補者ごとのスカウト文まで自動で作成
  • 月額30万円・3ヶ月契約(初期費用0円・成果報酬0円)

社内で決めた条件を求人票の形で入れておけば、経験者を探す工程だけをAIに任せられます。

新規登録は無料でできるので、自社の求人票を入れてどんな経験者が出てくるかを確かめてみてください。

最後に、即戦力の採用についてよくある質問に答えていきます。

新卒に即戦力を求めてもいい?

業務経験のない新卒には、中途採用と同じ意味での即戦力は求められません。

新卒の選考で見るのは、学生時代に自分で考えて動いた経験や、教えた内容を吸収する速さです。

入社後に教える前提の枠と、経験者を採用する枠を分けて募集すると、求める条件が混ざらずに済みます。

すぐに担当してほしい業務があるのであれば、経験者の採用として別に募集を出しましょう。

経験が豊富でも見送ったほうがいい人はいる?

判断の基準になるのは、経験の量ではなく自社が任せたい業務と重なっている範囲です。

多くの成果を出してきた人でも、扱ってきた商材や組織の分け方が自社と違えば、入社後に再現できる範囲は変わってきます。

経験が豊富な人を見送るときは、本人の力ではなく募集している業務との重なりで理由を整理します。

自社で決めた条件と照らし合わせて選べば、採用を見送る判断にも社内で説明のつく理由が残るでしょう。

シニアの経験者も即戦力になる?

シニアの経験者も、任せたい業務の経験があれば入社してすぐ担当してもらえます。

判断の材料になるのは年齢ではなく、募集で求めた経験と本人の職歴が重なっている範囲です。

同じ職種を長く担当してきた人であれば、自社に足りない工程を1人で回せる場合もあります。

年齢で絞らずに経験で見ていくと、自社から声をかけられる経験者の人数も増えていくでしょう。

即戦力の採用がうまくいかない原因は、経験者の数ではなく、求める条件の決め方と声のかけ方にある場面が多いです。

まずは任せたい業務を書き出して、入社から3ヶ月で担当してもらう範囲を決めてみましょう。

求める条件を決める手順

  1. 任せる業務を職務単位で切り出す
  2. 入社後3ヶ月で任せる範囲を決める
  3. 求める条件は必ず必要なものだけに絞る
  4. その仕事が自社で果たす役割を書き添える
  5. 決めた条件を求人票にそのまま書き写す

条件が決まったら、ダイレクトリクルーティング・人材紹介・リファラル採用・SNS広告の4つから自社に合う方法を選びます。

面接では実績の大きさではなく、自分で決断した経験を掘っていきましょう。

採用したあとは、自社のやり方を最初に教えて、入社後3ヶ月の面談で認識のずれを直していくと定着につながります。

貴社の即戦力の採用の参考になれば幸いです。

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